ニュースの要約
- 厚生労働大臣認定の「健康増進施設」と「指定運動療法施設」の制度について、更なる普及を目指して学術大会を開催
- 運動療法の指標となる標準的な運動プログラムの内容や、地域連携や医療連携の事例を紹介
- 健康増進施設や指定運動療法施設の取り組みを学び、その社会的意義を明確化することが目的
概要
公益財団法人日本健康スポーツ連盟は、3月20日(木・祝)に健康増進施設・指定運動療法施設のさらなる普及を目指し「第３回厚生労働大臣認定 健康増進施設学術大会」を開催します。
この学術大会では、厚生労働科学研究班による「標準的な運動プログラム」を踏まえ、内科系と整形外科系に分けたプログラムを組み込んでいます。また、厚生労働省からは今後の運動施策についての情報提供もあります。
施設の事例としては、地域連携事業・医療連携の取り組みを中心としたプログラムとなっています。指定運動療法施設の事例から学び、地域にどのように根差していくかについて、大きなきっかけとなる発表を行います。
健康増進施設および指定運動療法施設の取り組みを共有し、その社会的意義を明確化することで、参加者の事業拡大に役立てていただくことが目的です。
編集部の感想
運動施設と医療機関の連携が進むことで、利用者の健康サポートが期待できそうですね。
標準的な運動プログラムが提示されるのは、運動施設の質の向上にもつながりそうです。
指定運動療法施設の利用料が医療費控除の対象になるのは、利用者にとってメリットがありそうです。
編集部のまとめ
健康増進施設学術大会：第3回厚生労働大臣認定 健康増進施設 学術大会を3/20 (木・祝) に開催についてまとめました
この学術大会は、厚生労働大臣認定の「健康増進施設」と「指定運動療法施設」の制度について、さらなる普及を目指して開催されるものです。
今回の大会では、標準的な運動プログラムの内容や、地域や医療機関との連携事例が紹介されます。健康増進施設や指定運動療法施設の取り組みを共有し、その社会的意義を明確化することで、参加者の事業拡大に役立てていただくことが目的とのことです。
特に指定運動療法施設では、運動施設の利用料が医療費控除の対象となるため、利用者にとってもメリットがあると考えられます。
運動と医療の連携が進み、利用者の健康サポートがさらに充実していくことが期待されます。
参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000130012.html
