ニュースの要約
- マーケターが施策を検討する際、外部の事例やトレンド情報を重視する傾向にある
- トップダウンの意思決定プロセスが根強く、自社データやユーザー視点の活用は相対的に弱い
- 自社のデータ分析やユーザー声の活用を促進するための仕組みづくりが課題になる
概要
自社のサービスや価値をマーケティング担当者1万人に直接届けられるプラットフォーム「Wellma（ウェルマ）」が、マーケター100名を対象にアンケート調査を実施しました。
その結果、マーケターは施策を検討する際、「外部セミナー・イベントの情報（32％）」「業界内の成功事例（26％）」「SNS・ウェブ上のトレンド情報（25％）」など、いわゆる”外部から取り入れやすい情報”を重視する傾向が強いことが明らかになりました。一方で、「自社のデータ分析レポート（24％）」は相対的に低い位置づけでした。
また、「社内のトップ・上司の意見（27％）」が、データよりも高い比率で参照されている点から、トップダウンの意思決定プロセスが根強く残っていることが示唆されます。一方で、「顧客やユーザーからの声（8％）」「自身の経験・直感（4％）」が最下位近くにあるのは、ユーザーインサイトや個人の発想が、実際の施策決定の主流になりにくい現状を表しています。
この背景には、「まず社内決裁を得るには、他社もやっている」「いま流行っている」など、根拠として示しやすい情報を重視する傾向があるものと考えられます。そのため、自社のデータから導き出されるインサイトや、ユーザーからの声を、より深く掘り下げて社内提案に活かしていくことが課題だと指摘されています。
編集部の感想
編集部のまとめ
PR TIMES：マーケターが施策を決めるときに頼りにする『情報源』は？についてまとめました
本調査からは、マーケターの意思決定プロセスには課題も見られることがわかりました。外部情報を重視する一方で、自社のデータやユーザー視点の活用が十分ではなく、トップダウンの色彩も強いのが現状のようです。
そのため、自社の強みや顧客ニーズをより深掘りし、それらを経営陣も巻き込む形で施策に反映させていくことが重要になってくるでしょう。データを単に集めるだけでなく、分析担当者やユーザー接点の現場が、その分析結果を効果的に提案できる仕組み作りが求められます。
さらに、組織風土的にもユーザー視点を大切にする企業文化への移行が望ましいと考えられます。この調査結果は、マーケターを含む多くの企業に共通する課題を浮き彫りにしたものと言えるでしょう。
参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000155245.html
